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モバイル・デバイス

全てのビジネスに共通する大きな変化

モバイル・デバイス

世界の動向

世界人口69億人に対し、2010年末時点での累積加入者数は52.5億件と76%にまで対人口浸透率は上がっており、今や携帯電話は人類にとって”持っている”ことが前提と言える程までにインフラ化してきている。
 2010年の端末出荷台数は12億9千万台と対前年比112%の伸びを示しており、2009年度が対前年比▲6%の落ち込みんだことでこれまでずっと堅調な成長を示してきた携帯電話機市場も遂に飽和かという見方もあったが、スマートフォンの本格立ち上りと新興国での伸びにより、再び成長基調へと転じており、当面年率5-7%の割合で市場は伸び続けてゆく見通しとなっている。
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 但し、新規購入数は今後緩やかに減少してゆく見通しで、市場を牽引するのは先進国のみならず、新興国も含めた買い替え需要と見られる。
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方式別に見ると、2010年時点では従来のGPRS,EDGE方式の端末が全体の約56%と過半数以上を占めているが、今後これらの方式は徐々に減少傾向にあり、換わってW-CDMA方式(HSDPA,HSUPA等)が顕著な伸びを示すものと見られる。
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製品特製別に見ると、スマートフォン・タイプがすごい勢いで伸びてゆき、全体市場の成長に大きく寄与する。 従来型の携帯電話機では、超低級気と中高級機に挟まれ、中低級機が著しく減少する見通しとなっている。
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国内の動向

2015年度までの国内携帯電話端末およびスマートフォンの需要予測によると、2009年度の携帯電話販売台数が前年比6.3%減の3545万台となったのに対して、2010年度は2.5%増となる3635万台になる見通しとなっている。
2009年度のスマートフォン販売台数はiPhoneの好調によって217万台となったが、2010年度は前年比77.9%増の386万台となる見通し。今後は「おサイフケータイ」や「ワンセグ」といった従来の携帯電話に搭載されていた機能に対応したモデルが投入されることで、普及が加速すると予測される。
今後のスマートフォン販売台数の予測。2010年度は386万台、2011年度に660万台、2012年度は1050万台、2013年度は1539万台、2014年度は1840万台と着実に増えてゆき、2015年度には2030万台と飛躍的に増加してゆく見通しとなっている。。
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また、2015年度には携帯電話販売台数のうち、スマートフォン販売台数比率は54.6%になると予測されており、2015年度末の携帯電話端末契約数に占めるスマートフォン契約率は40%に達する見通し。
携帯電話の販売台数と買い替えサイクルの推移。販売台数自体は微増が続く見通しだが、買い替えサイクルは今後も伸び続け、3年半にじわじわと近づいていく形となる。
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スマートフォンプラットフォーム動向

国内通信規格採用動向

3.5世代サービスにあたるHSDPAをNTTドコモ、ソフトバンク、イー・モバイルの3社が導入し、通信速度の高速化を図ったことでモバイルインターネット、モバイルデータ通信サービスの高速化が実現した。 同時に定額かが実現しワイヤレス・ブロードバンドにふさわしいサービスが実現した。
 これまではCDMA1X EV-DOを導入したKDDIが大きく先行していただけに、W-CDMA陣営の事業者が3.5Gを導入した効果は非常に大きなものとなった。

2007年11月にイー・モバイルがHSDPAの7.2Mbps化を実施した事で同社の「EMブロードバンド」の加入者数が更に増加して以降、2009年にはNTTドコモがW-CDMA陣営の事業者は上り方向も高速化するHSPA(HSDPA+HSUPA)を構築した。 一方で先行したイー・モバイルも下り最大21.6MbpsのHSPA+を導入した。

2010年末には、3.9GにあたるLTE(Long Term Evolution)をNTTドコモが導入を表明しており、導入時には現行のイー・モバイルと同等の20Mbps程度の速度を実現する見通しとなっている。

KDDIは次世代サービスである3.9Gでは国内の他社と同じLTEの導入を表明したものの、既存のCDMA1Xシステムとの互換性を確保することも手伝い、他社より遅れて2012年度の導入となる見通しである。 また、LTEの導入まで既存のCDMA1X EV-DO Rev.A規格を継続利用する以降であり、アップグレードの計画は未定の状況にある。 ソフトバンク、イー・モバイルの2社はLTE導入前にHSPA+などの拡張規格を導入する見通しであり、KDDIも今後アップグレードの必要性に迫られる可能性は否定できない。

そして2010年までにソフトバンク、イーモバイルの2社は3Gの更なる高速化(DC-HSDPAの導入)を計画しており、下り最大42Mbpsの実現を目指している。 その背景にはワイヤレス・ブロードバンドサービスの顧客獲得において、速度面が非常に重要視されており、高速化は事業者の競争力に直結していうrのが現実である。

3.9G導入に向けた周波数割り当て

地上アナログ放送の2011年度終了の後、既存の周波数帯を整理、統合した上で新しい枠組みで再配分することが検討されており、移動体通信分野では下記の周波数帯が新規に配分される見通しとなっている。

・700MHz帯 (旧地上アナログ放送使用)
・900MHz帯 (既存の800MHz帯の集約及び未使用帯域)
・1.5GHz帯 (NTTドコモ、ソフトバンク)
・1.7GHz帯 (未使用領域)

このうち800MHz、2.0GHz、1.7GHz帯では既にW-CDMAもしくはCDMA2000 1Xの3Gサービスが運用されており、同じ帯域上で運用が不可能な事からLTE用に別途周波数帯を確保する必要性に迫られている。

700MHz帯は地上アナログ放送終了によって空きが出る帯域であり、移動体通信の他、自動車・ITS分野、放送分野(主にモバイル向け放送)が配分を希望している。 管轄する総務省の情報通信審議会では移動体通信に(40MHz幅)、自動車・ITS分野に(10MHz幅)、放送分野(VHF)に(18MHz幅、14.5MHz幅)と希望する業者に配慮している。

スマートフォン市場が急成長した背景、

  • インターネットサービスの成熟化と、モバイル環境での利用ニーズ増加
  • 3Gインフラの整備拡大
  • コンシューマユーザーの認知増加とビジネス市場動向向けの需要拡大
  • タッチインターfェイス導入による操作性改善
  • 高速CPU、3.5G導入に伴うハードウェアスペックの向上
  • OSの選択肢を含めたラインアップの拡大
  • Iphone、BlackBerryといったヒット商品の存在

Tablet

全体の市場動向

スマートフォン以外のモバイル・デバイスに目を向けると、今後ノートブックPCの堅調な伸びに平行して、2010年から市場を形成し始めたTablet市場が堅調な伸びを示す見込みとなっている。
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競合状況

現在Tablet市場は、PC-Tablet,Mobile-Tablet,China-Padの3つのカテゴリーに分けられ、Mobile-TabletはAndroid OSをメインとしたTabletとApple社のiPadに分けて市場を見る必要がある。
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地域別市場動向

2010年にiPadの投入が火付け役となり、Tablet市場が一気に花開く形となり、これを追いかけるように各社から様々なモデルが市場投入された。
電子Bookリーダーとして利用される用途が多いせいか、電子書籍市場が立ち上がっている地域、北米及び欧州圏での市場拡大が顕著で、まだ電子書籍市場が確立されていない日本でのTablet市場規模は極めて限定的なものとなっている。
中国市場においては、安物のChina-Tabletと呼ばれるものが相当数カウントされており、数量規模としては欧米と肩を並べる形となっている。
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OS別市場動向

OS別にみると、現在もこれからもAndroidとiOSの2つが市場を分け合う形となっている。
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